検索対象:     
報告書番号:
※ 半角英数字
 年 ~ 
 年
検索結果: 4 件中 1件目~4件目を表示
  • 1

発表形式

Initialising ...

選択項目を絞り込む

掲載資料名

Initialising ...

発表会議名

Initialising ...

筆頭著者名

Initialising ...

キーワード

Initialising ...

使用言語

Initialising ...

発行年

Initialising ...

開催年

Initialising ...

選択した検索結果をダウンロード

論文

ナトリウム炉機器のLBB評価に用いる貫通時き裂長さ評価法の改良

若井 隆純; 町田 秀夫*; 荒川 学*

日本機械学会2018年度年次大会講演論文集(DVD-ROM), 5 Pages, 2018/09

ナトリウム冷却高速炉(SFR)の維持規格によれば、破断前漏えい(LBB)が成立することを条件に、供用期間中検査としての体積試験を連続漏えい監視に置き換えることができるとされている。SFR機器では内圧は小さい。基本的に、検出可能亀裂長さおよび貫通時亀裂長さが不安定限界亀裂長さよりも十分に小さければ、LBBが成立すると結論付けることができる。われわれは、管の幾何学形状,疲労亀裂進展特性,荷重条件の関数として、管の周方向亀裂と軸方向亀裂の両方の貫通時き裂長さを計算する簡略化された方法を既に提案していた。しかし、日本機械学会の規格委員会による審議の過程で、この方法についていくつかの問題が指摘された。そこで、本研究では、貫通時の亀裂長さを計算するための、改良手法について説明する。

論文

Technical basis for application of collapse moments for locally thinned pipes subjected to torsion and bending proposed for ASME Section XI

長谷川 邦夫; Li, Y.; Bezensek, B.*; Hoang, P. H.*; Rathbun, H. J.*

Journal of Pressure Vessel Technology, 138(1), p.011101_1 - 011101_8, 2016/02

 被引用回数:1 パーセンタイル:8.11(Engineering, Mechanical)

発電プラントの配管は、運転中に曲げと捻りのモーメントを受ける。この曲げと捻りの組合わさったモーメントにおいて、局部減肉を有する管の評価法の指針がない。米国機械学会のセクションXIのワーキンググループで、現在、捻りと曲げの組み合せモーメント下で、局部減肉を有する耐圧配管のための完全塑性崩壊の評価手法を開発中である。弾完全有限要素法を用い、捻りを伴う塑性崩壊曲げモーメントが、種々の局部減肉形状を有する直径114.3mmから609.6mmの管で得られた。この論文の目的は、合成ベクトルで表される捻りと曲げの等価モーメントを紹介し、かつ、等価モーメントが純曲げモーメントに等しくなるような減肉の長さ、角度および深さの適用範囲を確立することにある。

論文

Study on flaw-to-surface proximity rule for transforming subsurface flaws to surface flaws based on fatigue crack growth experiments

長谷川 邦夫; Li, Y.; 斉藤 高一*

Journal of Pressure Vessel Technology, 137(4), p.041101_1 - 041101_7, 2015/08

 被引用回数:3 パーセンタイル:16.3(Engineering, Mechanical)

機器の表面近傍に内部欠陥が検出された場合、この欠陥は接近性のルールに従って表面欠陥に置き換えられる。このルールは世界のすべての維持規格に採用されている。しかしながら、具体的な置き換えのモデル化はそれぞれ異なっている。本論文では、内部欠陥から表面欠陥へ成長する疲労亀裂進展解析を実施するとともに、既存実験結果との比較を行った。その結果を踏まえ、米国機械学会のSection XIや日本機械学会の維持規格で定義されている接近性のルールの有効性を検討した。

口頭

Development of in-service inspection rules for sodium-cooled fast reactors using the system based code concept

高屋 茂

no journal, , 

効果的で効率的な供用期間中検査は原子力発電所の安全性,安定運転,経済性のために重要であり、炉型や個別の設計の特徴を十分考慮して設定する必要がある。ナトリウム冷却高速炉は、いくつかの望ましい特徴を有する一方、既存の体積検査等の実施が軽水炉に比べて難しい。歴史的には米国機械学会規格Section XI, Division 3が、液体金属炉用の供用期間中検査規定を提供していたが、整備途中の段階であり、実用的には適用できる状態ではなかった。このため、米国機械学会及び日本機械学会の協力のもとに、代替要求を与えるコードケースN-875が、システム化規格概念を用いて整備された。コードケースの主要な特徴のひとつは、機器の信頼性目標に基づき検査要求を決定するフローである。最近、新型炉を対象とするSection XI, Division 2が、米国機械学会で整備されたが、当該規格は、システム化規格概念と主要概念を共有しており、コードケースの内容も取り込まれている。また、日本機械学会においても、コードケースを参考に高速炉用維持規格が開発され、発刊予定となっている。

4 件中 1件目~4件目を表示
  • 1